S-Collection株式会社 イベント運営について

S-Collection株式会社の数百~数万人規模のイベント企画・運営・コンサルティング事業

新年のご挨拶

新年明けましておめでとうございます。

 

2020年は社会全体が新型コロナウイルス感染症の影響を大きく受けた一年となりました。

例年とは違う年末年始を過ごされた方も多いかと思います。

 

本年は昨年以上に皆さまのお役に立てるサービスを提供するためにより一層邁進してまいります。


さまざまなイベントの企画・運営に関する情報をお伝えしていきますので、ぜひご活用ください。

 

本年もどうぞよろしくお願いいたします。

京都府公認!リアルを変える起業支援イベント

起業したい!「そうだ、京都にいこう!」

世界的に広まっている感染症の影響を受けて、働き方が大きく変化してきています。
リモートワークで仕事をすることがポピュラーとなり、人と接する機会が多いサービス業ではマスクの着用や消毒が必須となるなど、1年前では考えられなかったことが現実となってきました。

そして、この大きな転換期を迎えた世の中では、企業に勤めていれば安泰だという考え方が大きく変化し、新しく起業に挑戦する人が増えてきています。

特に学生起業が増加傾向にありますが、一方で資金調達や人脈形成、組織づくりといった事業を立ち上げていく際に苦労することを乗り越えられず、事業を諦めてしまうケースも少なくありません。

今回は、そんな若手起業家の後押しをしたいという想いで立ち上げられた「Kyoto Monthly Pitch」というイベントを紹介します。

すべての若者に挑戦の機会を

「すべての若者に挑戦の機会を」というテーマを掲げたKyoto Monthly Pitchは、人口に対する大学生の割合が日本一多い「学生の街」京都から起業家が溢れる世の中をつくるという理念のもとに立ち上げられたイベントです。

このイベントは2020年10月から月1回のペースで開催されています。
参加資格は25歳以下限定であり、イベント内容は若手起業家による講演会です。
どのようなビジョンやキッカケがあり、事業を立ち上げたのか、事業を立ち上げてからどのような経験をしてきたのか、年齢が近い人からリアルな話を聴く機会を得ることができます。

また、多くの起業家が苦労する資金調達面のサポートや仲間・投資家との出会いの場を提供し、京都から将来活躍する多くの若手起業家を世に送り出していくことを目的としています。
【参考URL】Kyoto Monthly Pitch

京都府公認イベント

このイベントの大きな後押しとなっている背景のひとつが、「京都府公認イベント」であるということです。
京都から多くの起業家を送り出したいという京都府の想いがイベントに強い説得力を持たせています。

京都府はこのKyoto Monthly Pitchだけではなく、「スタートアップキャンペーン」として数々のイベントや起業家への支援を行っています。
【参考URL】京都府HP 

感染症の影響で、あらためて実感する人と人とのつながりをイベントという形で提供していく数々の取り組みがなされています。

S-Collection株式会社も、世の中の動きに柔軟に対応しつつ、お客さまのニーズに応えていけるような場を提供していけるように精進していきます。

夏の風物詩がオンラインで楽しめる!オンライン花火大会とは

自宅が特等席に!いつでもどこでも花火大会を楽しもう!

日本の夏の風物詩である「花火大会」。
花火大会は日本の夏を象徴するイベントのひとつですが、今年は多くの花火大会がが中止・延期となってしまいました。
花火大会の中止により、花火を製作する花火師達も休業に追い込まれ、製作していた花火玉は活躍の機会を失ってしまいました。

こうしたなかで行われはじめたのがオンライン花火大会です。
オンライン花火大会が行われ始めた当初は、花火の風景を撮影しオンライン上で映像を配信することが目的のイベントがほとんどでしたが、最近では、さまざまなタイプのオンライン花火大会が行われ、注目を集めています。

 

今回は、こうしたさまざまなオンライン花火大会について紹介します。


観客0人で打ちあがる花火

オンライン花火大会が従来の花火大会と大きく異なる点は、多くが花火大会にも関わらず花火を打ち上げる日時や場所は非公開という点です。
オンラインで公開するための撮影が目的のため、集客は行わず打ち上げ場所に観客はいないことがほとんでです。

 

花火競技大会Online~世界にとどけ!希望の光」では、6月9日に打ち上げを行い、6月28日にYouTubeで配信するという形でイベントを開催しました。このイベントでは花火師の腕を競う花火競技会と約2500発の花火からなる連続打ち上げ花火をオンラインで観客に配信しました。 

 

この映像は地上からの視点だけではなく、ドローンを使った空からの映像も活用し、さらに花火の音とピアノによる演奏を融合させて作られた映像作品となっています。
リアルで見る花火大会も素敵ですが、オンラインであればいつでも、どこにいても花火が楽しめるようになり、花火大会の新たな可能性が広がったのではないでしょうか。

オンライン花火大会の多様化する形

オンライン花火大会は様々なコンセプトで実施されています。

 

先述の「花火競技大会Online~世界にとどけ!希望の光」では、「お世話になった花火師たちの力になりたい」「現状に苦しむすべての人々に、花火の力で元気と希望を届けたい」という強い想いからイベントが立ち上げられました。旅行会社との連携やクラウドファンディングの活用など、これまでの花火大会とは異なる手法でイベントが成り立っていることも大きな特徴です。

 

また、リアルの花火大会とは違った楽しみ方を提案しているイベントも行われています。
江崎グリコ株式会社では、新商品の発売に合わせて、8月14日に「クラッツ大人のオンライン花火大会」を開催しました。
商品を購入した方の中から抽選でオンライン花火大会に招待するというものになります。

 

このイベントは花火のプロである花火師の方が過去の花火大会から優れた花火を選んで作られた、花火大会の映像を鑑賞できるというものです。
参加者は抽選で招待され、映像の中でプロの解説を添えて鑑賞できるということで、リアルの花火大会とは一味違った価値が上乗せされています。

OMO型イベント。今までの当たり前が付加価値に

新しい生活様式の広まりによって花火大会に限らず昨今のイベントはオンラインでの開催が一般的になってきました。その一方で、今までは当たり前だったリアルなイベントの価値が高まり、オンラインとオフラインを組み合わせた「OMO型イベント」が登場しています。
OMOとは「Online Merges with Offline」の略称で、オンラインとオフラインを融合した形態のことを指します。

 

花火大会においては、現在2020年の10月31日に岩手県がメイン会場として開催される「三陸花火大会」がOMO型花火大会として開催が予定されています。

 

OMO型の花火大会は実際に会場で打ち上がる花火を見るオフラインの楽しみ方と、どこにいても動画で花火を見るオンラインの楽しみ方の両方ができる花火大会です。
クラウドファンディングで支援すると有料LIVE配信を視聴できるそうなのでのオンラインで楽しみたい方はチェックしてみてはいかがでしょうか。


一口に「オンライン花火大会」と言ってもその種類は様々です。
また、オンライン化することで今までにない付加価値が生まれる一方、これまで当たり前だったオフラインのイベントにも価値が見出されるようになり、新しい生活様式に伴う変化が起こっています。


S-Collection株式会社も、世の中の動きに柔軟に対応しつつ、お客さまのニーズに応えていけるように精進していきます。

オンライン動物園の登場!新たなイベントの形

自動操縦ロボットで動物園を探検

ニューノーマル」という新しい生活様式に移り変わろうとしているなか、「イベント」の形も変わりつつあります。
従来のイベントはどれだけ会場に集客できるかを重要視していましたが、今では人との接触をなるべく減らすように移り変わっています。
世の中の変化に合わせて柔軟にお客さまのニーズに合わせるためには、リアルだけでなくオンラインの活用が必要になってきます。

 

たとえば、フィットネス業界のサービスは、これまでのようにジムに行き、多種多様な器具を自由に使えるサービスから、オンライン上でトレーナーからの指導を自宅で受けながら、トレーニングを行うサービスに変化しています。

 

様々なオンラインサービスが提供されるなか、日本の動物園ではオンラインとリアルを上手く融合したイベントがつくられようとしています。今回はその事例を紹介します。

ご自宅から動物園に入園!オンラインで360度ビュー体験

今回紹介するのは以前レッサーパンダの「風太くん」で話題となった千葉市動物公園です。
都内から1、2時間の距離にあり、特徴は7つのゾーンに分けて動物の生態を見ることができます。

 

この千葉市動物公園では、2020年5月におもしろいイベントを行っていました。
それは、自動運転ロボットを遠隔操作して園内を観覧することができる世界的にみても事例が少ないオンラインイベントです。

 

このオンラインイベントでは、参加者がロボットを遠隔操作することで、360度ビューで動物園を体験できます。

 

「自宅にいながら動物園を見てまわることができる」という画期的なアイデアによって、お客さまのハートを掴んだアイデアになりました。

そして、千葉市動物公園のすごいところはこのオンラインイベントを単発で終わらせなかったところにあります。

元々は自宅から動物園を見てまわる遠隔操作を目的として活用されたロボットでしたが、オンラインイベントが終了した後も、ロボット目線の映像をダイジェストムービーとしてホームページに掲載することで、動物園の紹介映像としたのです。

 

その結果、オンラインイベントに参加した人が動画で見返したり、オンラインイベントに参加できなかった人も参加したかのように疑似体験することができ、このムービーを見て興味を持った人が実際に動物園に来園するようになりました。

いつでもジャングルツアー。ロボットの自動運行で楽々周回

千葉市動物公園はお客さまに対して、ロボットで撮影したダイジェストムービーをオンラインで配信することで、動物公園のイメージを事前に伝えることが可能となりました。


そして、実際に動物公園に訪れて動物たちと触れ合うことで、お客さまはイメージ以上に動物公園を楽しむことができ、より高いお客さま満足度を実現することができたのです。

 

さらに、千葉市動物公園に行けば、オンラインイベントで遠隔操作をしていたロボットが、今度は1人乗り用の自動周回ロボとして出迎えてくれます。
オンラインでムービーを見ていた人は、動物に会いに行くだけでなく、「実際に動いているロボットを見る」という理由から動物園に行く人が増えるのです。
こうして、千葉市動物公園はオンラインイベントを活用することで、リアルの集客に成功しました。

 

また、自動周回ロボットの登場により、足腰に不安がある年配の方や子供も安全に動物園を楽しむことができるようになり、お客さま層も拡大しました。
千葉市動物公園はお客さまのニーズをよく理解していたからこそ、オンラインとリアル融合に成功しました。

 

S-Collection株式会社も、世の中の動きに柔軟に対応しつつ、お客さまのニーズに応えていけるように精進していきます。

世界が熱狂するeスポーツの高額賞金はどこから?海外と日本の賞金額が違う理由

現在の世界の競技人口は1億人、視聴者数は3.8億人、市場は900億円と大きな発展をみせているスポーツがあります。
コンピューターゲームビデオゲームを使ったスポーツ競技である、eスポーツです。

前回、「日本が発祥?eスポーツの歴史と各国の市場規模 」では、eスポーツの歴史と海外での盛り上がりについて紹介しました。
今回は、日本と海外で大きく異なるeスポーツの賞金額の秘密と、日本の高額賞金の大会について紹介します。


1億円超えが当たり前? 海外のeスポーツ賞金が億を超える理由


海外では、eスポーツの大会の優勝賞金が1億円を超えるものが多く、2017年にアメリカで開催された「The International 2017」という大会では、優勝者が過去最高額の約12億円とういう賞金を獲得しました。
この大会では賞金が参加者全員にあたる18位まで与えられ、賞金総額は約27億円となりました。

この約27億円の賞金はどこから提供されたのでしょうか。
eスポーツの大会の売上には、スポンサーシップ、メディアの権利代、広告代、ゲームパブリッシャー代などが含まれます。
海外の大会では大会の参加費や観戦チケット代、グッズ代なども賞金に充てられていることが多く、なかには、eスポーツのゲームアイテムがもらえるチケットを販売し、賞金の一部に充てるなど、賞金を集めるためにさまざまな工夫がなされています。

日本の法律が関門?日本では高額賞金の大会が行われない理由

日本では海外のような高額な優勝賞金が出る大会が少ないのはなぜでしょうか。
そこには、日本の3つの法律が大きく関係しています。
3つの法律とは、景品表示法、賭博罪、そして風営法です。

景品表示法


景品表示法には「一般懸賞」という考え方があり、「一般懸賞の限度額は10万円」という決まりがあります。
一般懸賞とは、「販売物にお金を払った人にくじなどの運が関わる結果やなんらかの行為の結果の優劣によって賞金や商品を与えること」であり、有料のゲームや課金制のゲームを使った大会の賞金はこれに該当するため、賞金の限度額が10万円となります。
【参考URL】景品表示法 | 消費者庁

賭博罪


次に賭博罪の観点では、大会が「参加料徴収型」とみなされた場合は賭博罪が適用されます。「参加料徴収型」の大会とは、「出場者が参加料を支払い、そのお金が運営費や賞金の一部に使われる」大会のことをいい、法律で認められているギャンブル(宝くじ、カジノなど)以外は違法です。
【参考URL】e-Gov法令検索

 

風営法

最後に風営法の観点では、大会の会場を「店舗」、競技用の機器を「テレビゲーム」ととらえるとeスポーツの大会が「ゲームセンター」と解釈できるため、18歳未満の犯罪行為防止や、ゲーム機器を利用した賭博防止の観点から風営法が適用される可能性があります。風営法が適用されると、大会ごとに営業許可が必要、照度が決まっているためにライトを使った演出ができない、年少者の入場時間制限、賞金を出せないなど多くの課題が出てきます。
【参考URL】風俗営業等業種一覧 警視庁

 

日本でも開催されはじめた優勝賞金1億円越えのイベント!

最近では、日本でも優勝賞金1億円を超える大会が開催されはじめています。
開催されたなかで優勝賞金が1億円を超えた大会は「モンストグランプリ2019アジアチャンピオンシップ」と「シャドウバースワールドグランプリ2018」の2つです。

どちらも上記の法律に触れないように工夫されています。

まず景品表示法に関しては、課金の有無が結果に影響しないようeスポーツ専用のソフトを開発しており、大会の賞金が「一般懸賞」にあたらないように工夫されています。

賭博罪に関しては、出場者から出場料を徴収せずに賞金すべてを自社と協賛社のスポンサー料でまかなうことでクリアしています。

風営法に関しては、「遊戯」ではなく「スポーツ」として認識されるようになったことで適用範囲から外れました。

このように高額賞金のeスポーツの大会は多くの課題をクリアして開催されていす。


スポーツとしての認知度を高めるためには、制限する多くの課題を解決し、賞金金額を上げ、いかに盛り上げていけるかが重要となってきます。


S-Collection株式会社も世の中の先陣をきって、新しいものを取り入れ、お客さまが参加したいと思えるイベント運営を行っていきます。


【参考URL】
[2019年版]日本のesports(eスポーツ)の賞金と法律を徹底解剖!!https://esports-doga.com/money_esports/

【オリンピック】中止?延期?開催地変更??長い歴史で起きた開催の危機やその対応に迫る!

東京オリンピックの開催延期!オリンピックと社会情勢の歴史!

新型コロナウイルス(COVID-19)の感染拡大を受け、2020年3月24日に、2020年東京オリンピックの開催が1年延期されることが決定しました。
1896年に第1回の近代オリンピックが開催されてからの長い歴史のなかで、延期という措置が取られるのは、実は今回がはじめてです。

今回は、さまざまな社会情勢の変化のなかで、過去にオリンピックがどのような危機を迎え、どのような対応をとってきたのかオリンピックの歴史を紹介します。

10ヶ月でローマからロンドンへ!イギリスの偉人ウィリアム・グレンフェルの大活躍!

延期という措置が取られたのは今回がはじめてですが、過去に一度だけオリンピックの開催地が変更になったことがありました。

1908年のオリンピックは、当初ローマで開催される予定でしたが、1906年にイタリアのヴェスヴィオ山が噴火し、都市機能が麻痺してしまいました。
復興に多額の費用がかかるため、イタリアはローマでのオリンピックの開催を断念しました。

しかし、このような事態でもオリンピックが中止になることはありませんでした。国際オリンピック委員会IOC)は開催地をロンドンに変更し、予定どおり開催することを決定しました。
当時のロンドンでは、すでに1908年 英仏博覧会が開催されることが決まっており、博覧会のためのスタジアム建設計画が進行中だったのです。

オリンピックに向けて、準備期間が10ヶ月という厳しい状況のなか、英仏博覧会スポーツ部門総監督であり、イギリスのオリンピック委員長でもあったウィリアム・グレンフェルが奔走します。
スタジアム建設に目をつけたグレンフェルは、博覧会の計画委員会を説得し、建設中であったスタジアムをオリンピックの当時の平均観客収容数とされる6万6,000人規模にまで拡大させました。

グレンフェルの活躍もあり、イギリスは準備期間10ヶ月で、前回大会の3倍以上の出場者数(2,008人)のオリンピックを無事に開催することができたのです。

中止になったオリンピック!戦争とオリンピックの歴史

これまでに中止になったオリンピックは5回。原因はすべて戦争によるものでした。
中止になったオリンピックとその要因を夏季・冬季に分けて紹介します。

 

開催年  名称

開催国

中止の要因

1916年夏季 ベルリンオリンピック

ドイツ

第一次世界大戦

1940年夏季 東京オリンピック

日本

日中戦争

1940年冬季 札幌オリンピック

日本

日中戦争

1944年夏季 ロンドンオリンピック

イギリス

第二次世界大戦

1944年冬季 コルチナ・ダンペッツォ オリンピック

イタリア

第二次世界大戦

 

上記以外にもオリンピック自体は中止にはなっていませんが、人種差別によりボイコットが行われたオリンピックがありました。1936年のベルリンオリンピックでは、アドルフ・ヒトラーユダヤ人選手の参加を禁止し、アメリカ、イギリス、フランスなど多くの国が参加をボイコットしています。

こうしてみると最多の中止回数を記録しているのはなんと日本です。以前、夏季オリンピック冬季オリンピックは同じ年に開催されていて、日本では1940年に2度オリンピックを開催予定でしたが、日中戦争のためにその機会を逸してしまいました。
この時、IOCは開催地の変更を検討し、最終的にヘルシンキでの開催を決定しました。しかし、1939年にソビエト連邦フィンランドに侵攻したことでオリンピックの中止が決定しました。

そのあとは1948年のロンドンオリンピックから再開されましたが、戦争の責任を問われ、日本とドイツは招待されませんでした。

オリンピックは国を挙げての一大イベントであり、現在までに戦争以外の理由では中止されていません。「スポーツの祭典」といわれるオリンピックに対し、各国が力を入れて取り組んでいることが伝わります。東京オリンピックが中止ではなく延期になった背景には、日本だけではなくIOCや各国の想いがあってこその判断だったことが伺えます。

S-Collection株式会社は、一大イベントであるオリンピックからもイベントの在り方や対応を学び、お客さまに喜ばれるイベントを開催していきます。

日本が発祥?eスポーツの歴史と各国の市場規模

世界で盛り上がりをみせるeスポーツとは?

 

最近では、日本でもよく耳にするようになった「eスポーツ」

eスポーツとは、エレクトロニック・スポーツの略で広義には、電子機器を用いて行う娯楽、競技、スポーツ全般を指す言葉です。

最近では主に、コンピューターゲームを使い、複数人のプレイヤーで対戦するゲームをスポーツとして解釈して「eスポーツ」と呼びます。

 

また、以前『日本のゲーム産業の発展の鍵となるか?話題沸騰のeスポーツ』でも紹介したように、世界大会で多くの日本人が活躍している分野のひとつです。

しかし、海外に比べるとまだまだ注目度が低いのが現状です。

 

今回は、eスポーツ発展の歴史と海外を中心としたeスポーツの熱狂的な盛り上がりについて紹介します。



日本が世界で初?eスポーツのはしりといわれるゲーム大会とeスポーツの歴史

 

eスポーツは、市場規模や競技人口の面では、国内よりも海外でより盛んになっていますが、実は世界で最初の全国規模のゲーム大会は日本でおこなわれたということをご存知でしょうか?

 

世界で最初の全国規模のゲーム大会といわれているのは、1974年に日本で開催された「セガTVゲーム機全国コンテスト」です。

この大会は、ゲームセンターに置かれる業務用ゲーム機を用いて、全国各地で予選が開かれ、東京で決勝大会が行われました。

 

当時の大会を報じた業界誌によれば、セガはトーナメントを開催することによってメーカーとゲームセンターと顧客との間により良い関係作りを促し、業務用コンピュータゲームでスポーツ競技の雰囲気を作り出すことの重要性を提唱しています。

この時から、コンピュータゲームとスポーツを関連付けて大会を開催していました。

 

1980年代に入ると、世界中で数多くのコンピュータゲームが誕生し、世界各地で大会が開催されるようになりました。

そして1990年代を過ぎると、インターネットの普及も相まってゲーム大会の規模が拡大し、2000年頃にはeスポーツという言葉が使われ始めます。

2000年10月には、優勝賞金20万ドルとなる大規模なゲーム世界大会「WCGC(World Cyber Games Challenge)」が韓国で開催され、世界中が熱狂し、eスポーツが世界的に注目を集めるようになりました。

 

日本では2018年からeスポーツのプロライセンスが発行されるようになり、同年5月には日本初のeスポーツプロリーグも発足されました。

また、吉本興業株式会社や株式会社アミューズといった大企業がeスポーツに参入し、流行語大賞でもトップテン入りを果たすなど、2018年は「eスポーツ元年」と呼ばれるほど、日本でもeスポーツが広く認知される年となりました。

 

市場規模は世界全体で900億円?海外で熱狂的な盛り上がりをみせるeスポーツの現状!

eスポーツといえば優勝賞金の大きさが話題となっており、その優勝賞金の獲得を目指し、世界の競技人口は1億人以上にまで膨れ上がっています。

eスポーツの視聴者も年々増加しており、2018年の時点では3.8億人に達し、今でも加速度的に増加しています。

eスポーツの市場規模も世界全体で900億円にものぼり、そのうちアメリカが342億円で38%、アジア地域では中国が168億円で18%、韓国が54億円で6%の割合を占めています。

 

日本のeスポーツの市場規模は50億円といわれており、世界全体の5.5%です。世界の熱狂をよそに、日本の市場はまだまだ発展途上といえます。

 

日本でのeスポーツの注目度が低いのは、海外と日本のeスポーツの大会の賞金額の違いが要因の1つといえます。

次回は、海外と日本の賞金額が異なる理由と、日本のeスポーツの今後について紹介します。